企業の財務分析やM&A（企業の合併・買収）で耳にすることのある「EBITDA」。普段の経理実務ではあまり使わない言葉ですが、企業価値を評価するうえで非常に重要な指標です。
この記事では、EBITDAの基本的な意味から計算方法、メリット・デメリット、改善方法まで、初心者にもわかりやすく解説します。
EBITDAとは何か？
EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略で、日本語では「利払い前・税引き前・減価償却前利益」と言われます。簡単に言えば、本業で稼いだ利益（営業利益）に減価償却費を加えた金額です。
ポイントは、税金や借入金利、設備投資による減価償却費の影響を排除し、企業の収益力を比較しやすくする点です。特に国際的に企業価値を比較する場合、EBITDAは便利な指標となります。
EBITDAの計算方法
EBITDAの計算方法はいくつかありますが、最も一般的なのは以下の通りです：
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EBITDA = 営業利益 + 減価償却費
その他の計算式例：
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EBITDA = 経常利益 + 支払利息 + 減価償却費
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EBITDA = 税引前当期純利益 + 特別損益 + 支払利息 + 減価償却費
ここでいう営業利益とは、企業が本業で稼いだ利益で、借入金利や税金を引く前の金額です。減価償却費は、建物や設備など固定資産の費用を使用期間に分割して計上したものです。
EBITDAを用いることで、企業のキャッシュベースに近い利益が把握できます。
EBITDAのメリット
1. 設備投資の影響を排除して比較できる
減価償却費を加えることで、設備投資の多寡に左右されない実質的な営業利益を把握できます。期ごとの設備投資の差が利益に反映されず、企業間比較がしやすくなります。
2. 国際的な企業比較が可能
税率や借入金利が国によって異なる場合でも、EBITDAを使えば比較が容易です。国際的なM&Aや投資判断に有効な指標です。
EBITDAのデメリット
1. 資金の流れは把握できない
EBITDAはキャッシュベースに近い利益を示しますが、借入金返済や設備投資の資金流出は含まれません。そのため、実際に手元に残るお金を把握するには、キャッシュフローや他の財務指標も併せて確認する必要があります。
2. 計算基準が国や企業によって異なる
EBITDAの算出方法は統一されていないため、国際比較では注意が必要です。特に減価償却費の計算方法や税制の違いにより数値が変わる場合があります。
EBITDAの平均・目安
M&Aでよく使われるのが「EV/EBITDA倍率」です。EV（Enterprise Value：企業価値）をEBITDAで割った値で、「投資コストを何年で回収できるか」を示します。
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一般的な目安：8～10倍程度
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数値が低いほど、投資回収が短期間で可能
業種によって適正な倍率は異なるため、同業種内で比較することが重要です。
EBITDAとEBITの違い
EBIT（Earnings Before Interest and Taxes）は「利払い前・税引き前利益」を意味します。EBITDAとの違いは、減価償却費を加味するかどうかです。
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EBITDA：本業利益＋減価償却費（国際比較やM&A向け）
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EBIT：本業利益のみ（設備投資の影響も含む場合あり）
用途に応じて、どちらの指標を重視するかを判断します。
EBITDAの改善方法
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売上や営業利益を増やす
商品・サービスの価格見直しや販路拡大で売上を増加させることで、EBITDAも改善します。 -
原価や経費を削減する
購入原価や管理費を抑えると営業利益が増え、EBITDAの数値も向上します。 -
負債を減らす
有利子負債を減らすことで、企業価値（EV）を下げ、EV/EBITDA倍率を改善できます。
EBITDAだけでなく、他の企業情報も確認しよう
EBITDAは企業のキャッシュベース利益を評価する有用な指標ですが、単独では不十分です。財務諸表全体を確認し、売上、コスト、負債などを総合的に分析することが重要です。また、同業種内での比較や複数の指標との併用で、より正確な企業価値の把握が可能になります。
まとめ
EBITDAは、企業価値評価や国際比較、M&Aの意思決定に有効な指標です。本業の利益に減価償却費を加えることで、キャッシュに近い利益を把握できます。改善方法としては、売上増加・コスト削減・負債圧縮の3点が基本です。
企業分析や投資判断を行う際には、EBITDAだけでなく、他の財務情報もあわせて確認することを忘れないようにしましょう。
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